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アマゾンという驚異の規模拡大企業。「QQQ」の10.38%はアマゾン

アマゾン(Amazon.com)という企業は本当に恐ろしい企業だ。今や日本人でもアマゾンの名を知らない人間はひとりもいないと言っても過言ではない。 アマゾンは言うまでもなく、世界最大のネット・ショッピング企業である。最初は書籍販売から始まったのだが、それだけにとどまっていない。 CD、DVD、ゲーム、家電、日用品まで次々と分野を広げていき、さらにはストリーミングでも世界トップに躍り出て、クラウド・ […]

コカコーラ。優良企業だが、株価がしっかりと戻るには売上が必要だ

1886年に創業されたコカコーラは今もなお莫大な利益を計上し続ける多国籍企業だ。本社はジョージア州、従業員は約10万人。「たかが飲料用品の会社」どころではなく、凄まじいブランド力と規模を持った多国籍企業である。 コカコーラが世界中のどこにでも売られて飲まれているというのは私自身がこの目で見てきている。本当にどこにでも売っている。(世界中どこに行っても、アメリカの象徴コカコーラがあった) コカコーラ […]

出口戦略は考える必要はない。金の卵を生むガチョウの腹を切り裂くな

株を安く買って高く売るものであると考えていると「出口戦略」が必要になる。出口戦略というのは「いつ売るか?」という部分を指す。 もし、アメリカの高配当優良企業に投資しているのであれば、実のところ「出口戦略」はまったく必要ない。なぜなら、こうした企業の株式は安定的に配当が入り、さらに配当額は増えていくことが確約されているからだ。 アメリカには30年以上に渡って連続配当しているどころか、30年以上に渡っ […]

アメリカ vs 中国。貿易戦争で中国の勝利に賭けるのは大間違いだ

アメリカと中国の貿易戦争がいよいよ幕を切って落とされている。この貿易戦争はどのような推移を見せてどのような決着に至るのかは、まだ誰も分からない。 しかし、はっきり言えることがあるとすれば、この貿易戦争で実利を得るのは結局はアメリカになるということだ。 なぜなら、ドナルド・トランプは貿易赤字を解消するまで行動し続けると最初から明言しており、アメリカンの弱体化をオバマ前大統領のように放置するつもりはな […]

私が「フルインベスト=資本をすべて投資する」している理由とは?

株式市場は常に乱高下する。予測もしない局面で上昇し、逆に予測もしないところで下落する。 その上げ下げを決める材料は、政治的な動きから金利から景気動向まで数多くの「変数」がある。これらの変数のどの部分がクローズアップされ、どの部分が無視されるのかは、その時代や時期の「空気感」によって決まる。 株価は厳密な情報によって理屈通り、あるいは教科書どおりに動くことはない。つまり、常に波乱要素を内包している。 […]

不動産に安心を見出すのは日本では時代遅れになりつつある

今、不気味に囁かれている問題がある。それは日本の不動産価値の暴落問題だ。日本には「土地神話」というものがあって、土地を持っていれば勝ち組だという意識が社会にあった。 しかし、1990年以後のバブル崩壊で土地は右肩上がりで価値が上昇していく資産ではなくなった。その上に、3つの大きな問題も重なって、それがじわじわと不動産という資産の価値を絞め殺そうとしている。 1つは少子高齢化の問題だ。日本政府は進み […]

IT産業が世界を飲み込む中、ハイテクセクターに傾斜するのは悪くない

長期投資するにあたって、ハイテクセクターは乱高下が高く、しかもどの企業が成長し続け、凋落してしまうのかが読みにくいセクターであり、多くの長期投資家はハイテクセクターを避けてきたのが現状だ。 ハイテクセクターに傾斜するのはリスクがあると思われていたのだ。それは、今でも正しい一面がある。 ハイテクセクターの競争は凄まじく、しかもハイテクセクターはしばしば巨大なパラダイムシフトが起きる。 飛ぶ鳥落とす勢 […]

ETF
  • 2018.07.04
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ETF(上場投資信託)は、大きなストーリーを追う投資家と親和性が高い

株式投資と言えば通常は普通株を買うものだが、個別株ではなく市場そのものに投資することができる。 たとえば、日経平均を構成する225銘柄の相対的な指数を買うこともできるし、ニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場している優良企業500社をまとめて指数にしたものを買うこともできる。 たとえば、日経平均を構成する225銘柄を「全部買いたい」と思ったとき、投資ファンドは巨額の資金を使ってすべて買うことがで […]

中国は米中貿易摩擦が激化で国家が動揺するのは避けられない

米中貿易摩擦が激化しているが、これにプラスしてアメリカの利上げによるドル資金の回帰、さらには中国での社債のデフォルトの増加などが重なって、中国株式市場は1月から大暴落と言ってもいいような状況に追い込まれている。 ドナルド・トランプ政権は「アメリカ第一」を貫く大統領であり、今までのように中国にはまったく甘くない。そのため、この米中貿易摩擦は問題が長引く可能性が高まっており、それが中国の金融市場を悪化 […]

本日の記事はマネーボイスでお読み下さい

日本円での貯金はもはや自殺行為。必ず来るインフレが「老人の国」日本を殺す=鈴木傾城 本日の記事はマネーボイスの方にあります。記事が上がった瞬間にアクセスランキング1位になっている人気記事です。 『日銀は物価が上がらないと嘆く。しかし資本主義の中で生きている以上、必ずインフレの波は来る。そのとき、何の備えもない日本人は絶望するだろう。どういうことか?』 ご関心のある方はどうぞ、お読み下さい。

100年のスパンで見ると米株式市場は現在の44.7倍になるので心配するな

(この記事はメルマガにて全文を読むことができます) アップルがスマートフォンを出して世の中を一変させたが、「イノベーションはスマートフォンで終わり」と考えたら大間違いだ。 インターネットという人類が生み出した最強のインフラは、新しいイノベーションを次々と生み出して世の中を完全に一変してしまう。 これからはありとあらゆる「モノ」がインターネットに接続され、莫大なデータをインターネットに送り込み、その […]

世界中どこに行っても、アメリカの象徴コカコーラがあった

1990年代、私はニカラグアやホンジュラスをさまよい歩いたことがある。これらの国はみずみずしいオレンジが採れて、街のあちこちに絞りたてのオレンジジュースを飲ませてくれる店があった。 私が街の老人たちと一緒に絞りたての信じられないほど旨いオレンジジュースを飲んでいたとき、そのすぐわきで現地の10代の少年たちはビン入りの飲料水を飲んでいた。 スラムに住む10代の少年たちが飲んでいたのは何だったのか。そ […]

株式市場の暴落を恐れるな。「Jカーブ」を意識すれば乗り越えられる

(この記事はメルマガにて全文を読むことができます) アメリカと中国の貿易戦争はすでに始まっている。こうした動きが激化すれば、当然のことながら互いに「経済報復」を行うので企業の売上や利益は不透明なものになる。 場合によっては制裁の対象にされて売上と利益が激減することも考えられる。 最初は鉄鋼や農産物での報復が行われていても、相手が折れないのであれば、自動車、半導体、ハイテク産業をも報復対象になってい […]

「投機」に資金を投じて失敗したら、それは資金の「投棄」になる

仮想通貨ビットコインは2017年の1年間で10倍になるという大暴投を繰り広げて、全世界で多くの「投資素人」が大金をはたいて相場に参入する姿があった。 日本でもコインチェックというビットコイン取引所が派手なコマーシャルを大量に流して仮想通貨取引を煽っていたのだが、このバブルは2018年に入ってから一気に弾けてしまい、現在は6700ドル台で取引されている。 ビットコインは価値があるのかないのか今もって […]

株式市場で、ダイハード(何がどうなっても死なない人)になる方法

(この記事はメルマガにて全文を読むことができます) 資本主義の総本山はアメリカであり、地球上のすべての金はアメリカの多国籍企業が引き寄せている。これから数十年に渡ってその状況はまったく変わらない。 そうであれば、アメリカ株式市場の「株価指数」は企業の時価総額と共に上昇することになる。 アメリカ株式市場の株価指数は、「S&P500」「S&P100」「S&P1500」「ダウ平均 […]

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